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CLIENTS DATA

取引先の実績

創業から現在までの11年間で弊社を利活用された組織の累計を以下にご紹介させていただきます。

お取引先の業界別割合

お取引先の業界別割合円グラフ

あらゆる業界で実施しております

1つの業界に偏ることなく多業界にわたって人財育成を提供しております。
その中でも傾向としては、旧態依然とした意識や行動を改めることが求められている組織からのご依頼が多いです。

分類方法:総務省「日本標準産業大分類」に準ずる。

お取引先の従業者規模別割合

お取引先の従業者規模別割合円グラフ

1,000名を超える従業者規模の組織が18%

100〜999名の従業者規模の組織が50%

99名以下の従業者規模の組織が32%

上記のとおり一定の規模を有する組織からのご依頼が多いです。主な理由として次の2点があげられます。

  • ①外部の専門家による体系的な教育が必要となる規模。
  • ②組織内の意識を統一(または改善)することが求められる規模。
分類方法:経済産業省「企業等に関する集計・産業横断的集計」に準ずる。

お取引先の創業年別割合

お取引先の創業年別割合円グラフ

30%が創業50年以上の組織からのご依頼です

こちらも従業者規模と同じく一定の年数を経過したことで、
「外部の専門家による体系的な教育が必要な時期」や「組織内の意識を統一(または改善)することが求められる時期」ということがいえます。

※創業年の記載がない場合は設立年より算出

お取引先の本社所在地別割合

お取引先の本社所在地別割合円グラフ

本社からご依頼をいただき、現地で実施するケースが多くあります

本社所在地では、その地域に根差して事業を展開されている一方で、その他の地域にも事業を展開されていることが多くあります。
そのため実施する場合は主に次のケースがあります。

  • ①本社や本部に集まっていただき実施する
  • ②現地の拠点に集まっていただき実施する。
分類方法:務省統計局「地域区分」に準ずる。

お取引先から依頼される教育の割合

お取引先から依頼される教育の割合円グラフ

70%がマインド教育(意識改革)でした

上記の割合は、弊社が提供している事業やサービスによってお取引先組織が得たい(または解決したい)と望んでいる状態で分類しています。
その結果、「マインド教育(意識変革していること)」が約70%、
「スキル教育(技術を習得していること)」が25%、「知識教育(知識を得ていること)」が5%という結果でした。

※ 弊社創業から2018年3月31日までの11年間の累計より算出
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